新築につけたい_r1_c1

  • 新築につけたい_r3_c2
  • 新築につけたい_r3_c4
  • 新築につけたい_r3_c6

住宅を新築した4分の1の方が太陽光発電システムを設置しています

住宅金融支援機構が行った「2012年度 住宅取得に係る消費実態調査」によると、戸建て(新築)に太陽光発電システムを設置した比率は、23.3%と約4分の1となりました。

どうしてでしょうか。かなり高い割合だとは思いませんか? 新築につけたい_r6_c4 この数字には、標準仕様などもともと備え付けで太陽光発電システムを設置した受託は含まれていないので、実際に太陽光発電を搭載した家の割合はもっと大きいはずです。

注文住宅を建てた世帯の設置が圧倒的に多くなっていることがわかります。

メリット

太陽光発電に適した設計に

設計段階から組み込むことができるため、太陽光パネルを設置しやすい屋根形状や屋根材を選んだり、パワーコンディショナーの位置を加味した設計にすることができます。

 

工事や雨漏りのリスク軽減

工事がスムーズに安価に行える可能性があるほか、配線の引こみや取り回し、パワーコンディショナーの設置にも最良の方法がとれやすく、雨漏りなどのリスクも少ないと言われています。

 

モジュールの選択肢が広がる

既存住宅に比べ、太陽光発電システムを考慮して屋根材などを選択する事ができるため、既存住宅にくらべモジュールの選択肢が広がります。

 

今後もますます増えていきます

ドライブなどに出かけると、太陽光発電を設置した住宅を多く見かけるようになりました。
太陽光発電モジュールの低価格化が進み、更に、早い時期のほうがリターンは大きいと考えると、今後もますます増えていくと考えられます。

デメリット

住宅ローン減税と補助金の兼ね合い

国の助成金「住宅ローン減税」と「補助金」を二重に受益できないケースがあります。
住宅ローンの減税には、「太陽光発電の導入費用より自己資金を多く用意しなければならない」という制限があるため、これを満たさなければなりません。
ここでいう自己資金とは、新築費用からローン金額を差し引いた額です。
自己資金が太陽光発電の費用よりも少ない場合、住宅ローンの一部が太陽光発電の導入費に充てられてしまうため、助成金の二重受益となってしまうのです。
対策としては、太陽光発電費用よりも多い、十分な自己資金を用意する、あるいは住宅ローン減税の申告金額を減らす、といった方法が挙げられます。
後者の場合、自己資金が少額でも補助金を受け取ることができるというメリットはありますが、当然ながら住宅ローン減税で受け取れる利益は減ってしまいます。
自己資金をたくさん用意できればよいのですが、用意することが難しい場合、申告額を減らしてでも減税と補助金の両方受け取るケースと、補助金を諦めて減税の申告額をできるだけ増やすケースのどちらが有利なのかを判断する必要があります。
いずれにせよ、補助金を受ける受けないは太陽光発電の導入にあたって非常に重要な項目なので、慎重に検討しておきたい。